注文住宅の費用内訳は？建築費用ごとの特徴や抑えるポイントも解説
注文住宅を建てるのにかかる費用は、建物代金だけではありません。
建物の完成までにはさまざまな費用がかかるため、注文住宅の購入前にこれらの費用についてよく知っておきましょう。
本記事では注文住宅の費用内訳から、建築費用ごとの特徴やポイントついても解説します。
そもそも注文住宅にかかる費用内訳とは？
はじめに注文住宅にかかる費用内訳について紹介します。
- 土地代
- 建築費
- その他の諸費用
これらは注文住宅にかかる基本的な費用内訳です。
以下に解説していきます。
土地代
注文住宅を建てるために、土地代は必須です。
すでに土地を所有していれば建て替え用地としてそのまま利用できますが、土地を所有していない場合は土地から購入する必要があります。
地域にもよりますが、土地代は全体総予算の1番を占めることも珍しくありません。
建築費
建物を建てるための費用です。
所有土地の有無にかかわらず、注文住宅を建てるために必ずかかる費用です。
建物の大きさはもちろん、建てるハウスメーカーや設備仕様によって大きく費用が変わるため、比較検討が重要な部分といえます。
その他の諸費用
注文住宅にはその他の諸費用もかかります。
- 銀行費用
- 登記費用
- 火災保険料
- 印紙代
主にこれらの費用がかかり、土地・建物代金の10％前後が目安です。
注文住宅の費用内訳
次は注文住宅の費用内訳について、もう少し詳しく紹介します。
- 土地購入の際にかかる費用の内訳
- 家の建築時にかかる費用の内訳
土地・建物に分けて解説していきましょう。
土地購入の際にかかる費用の内訳
土地購入にかかる費用は以下のとおりです。
- 仲介手数料(土地代金の3％＋6万円＋消費税)
- 印紙代金(例：1,500万円の土地で1万円)
- 登記費用(登録免許税は固定資産税評価額の1.5％＋司法書士報酬)
- 銀行費用(事務手数料約4～5万円＋保証料)
- 固定資産税(1年分の税を日割り精算)
これらが土地購入の際にかかる費用です。
なお、仲介手数料は売主から直接購入する場合にはかかりません。
家の建築時にかかる費用の内訳
次は家の建築時にかかる費用の内訳です。
- 登記費用(保存登記にかかる登録免許税は固定資産税評価額の0.4％ 表示登記は10万円前後)
- 印紙代金(上記土地に同じ)
- 銀行費用(事務手数料約4～5万円＋保証料)
- 火災保険料(プランによって異なる)
上記が家の建築時にかかる費用です。
なお、土地・建物の契約書がセットで、一通のみであれば、それぞれに印紙代金がかかることはありません。
注文住宅にかかる総費用を実際にシミュレーション
次は、注文住宅にかかる総費用を下記の例をもとにシミュレーションしてみましょう。
【土地費用】
| 費用名称 | 金額 | 備考 |
| 仲介手数料 | 56万1,000円 | (1,500万円×3％＋6万円)×消費税 |
| 印紙代金 | 1万円 | 1,000万超え5,000万円以下 |
| 所有権移転登記費用 | 26万5,000円 | 土地評価額1,500万円として計算
1,500万円×1.5％＝22.5万円＋司法書士の報酬4万円 |
| 銀行事務手数料 | 4万円 | 金融機関の平均的な事務手数料 |
| 銀行保証料 | 30万9,000円 | 融資額100万円あたり20,600円×15 |
| 固定資産税 | 5万円 | 年税10万円を半分で割った場合 |
上記が、土地費用の主な内訳です。
土地合計費用は、1,235,000円となります。
【建物費用】
| 費用名称 | 金額 | 備考 |
| 所有権保存登記費用 | 27万円 | 2,500万円×0.1％＝25万円＋司法書士の報酬2万円 |
| 建物表題登記費用。 | 7万2,000円 | 土地家屋調査士の報酬 |
| 印紙代金 | 1万円 | 1,000万超え5,000万円以下 |
| 銀行事務手数料 | 4万円 | 金融機関の平均的な事務手数料 |
| 銀行保証料 | 51万5,000円 | (融資額100万円あたり)20,600円×25 |
| 火災保険料 | 35万円 | 30坪・準耐火建築物 |
| 建築付帯工事 | 200万円 | 地盤改良費用・外構費用・上下水引込等 |
上記が、建築費用の主な内訳となり、建物合計費用は3,257,000円です。
さらに、土地・建物含め借入金額に対する抵当権設定登記費用が発生します。
抵当権設定登記費用は「借入金額×0.1%+司法書士の報酬」となり、シミュレーションの条件に当てはめると下記のように算出されますので見ていきましょう。
したがって、土地や建物・諸費用すべてを合わせると合計4,572,000円となります。
建築費用ごとの注文住宅の特徴
次は、建築費用ごとの注文住宅の特徴をご紹介します。
- 1,000万円台
- 2,000万円台
- 3,000万円台
- 4,000万円台
上記4点に分けて解説していきましょう。
1,000万円台
一般的にはローコストと呼ばれる価格帯です。
注文住宅においてこの価格帯は厳しく、どちらかといえば建売の予算といえます。
2,000万円台
2,000万台であれば、比較的標準的な仕様で一般的な建物を建てられます。
しかし、細かい要望やこだわりを取り入れたり、建物を大きくしたりすると、予算オーバーとなる場合もある価格帯といえます。
3,000万円台
3,000万円台になると40坪以上の建物でも対応でき、かつグレードの高い設備や希望の間取りプランが叶いやすい価格帯となります。
さまざまなハウスメーカーを視野にいれて建築が可能となるでしょう。
4,000万円台
4,000万円台の建築費用をかけられる場合は上記に加えて、二世帯住宅やRC造など、一般的な木造住宅の枠も超えることが可能となってくる価格帯です。
大概の要望は叶えられるといえます。
注文住宅の費用を抑えるポイント4つ
次は、注文住宅の費用を抑えるポイントについてご紹介します。
- デザインを複雑にしない
- 水回りを可能な限り集中する
- 設備や仕様のグレードにメリハリをつける
上記3点のポイントについて解説していきます。
デザインを複雑にしない
デザインは極力シンプルに、複雑にしすぎないことがポイントです。
建物はコーナー数が多いほどコストがかかります。
極端にいえばコーナーが4つの正四角形の家であれば、シンプルでコストが抑えられます。
水回りを可能な限り集中する
水回りを家中に分散させるほど、配管工事を広範囲に行う必要があるため、コストがかかります。
したがって、風呂・トイレ・キッチンなどの水回りを極力近くに寄せることで、建築費を節約できるでしょう。
設備や仕様のグレードにメリハリをつける
設備仕様をすべて良くするのではなく、グレードを抑える部分と分けることでコスト削減ができます。
例えば、キッチンなど使用頻度の高い設備は良いものを取り入れ、床材やクロスなどをシンプルなものにすることで費用を調整するとよいでしょう。
注文住宅の費用に関するよくある質問
最後は注文住宅の費用に関する質問についてまとめました。
- 注文住宅の諸費用はいつ払う？
- 注文住宅の諸費用が払えない時はどうする？
- 注文住宅の初期費用の相場は？
上記3つの質問について、以下に解説していきます。
注文住宅の諸費用はいつ払う？
土地の諸費用は土地引き渡し時に、建物の諸費用は建物の引き渡し時に払うことが一般的です。
ただし、印紙代金など一部の費用は引き渡し前に必要となるものもあります。
注文住宅の諸費用が払えない時はどうする？
万が一諸費用が払えない場合は、引き渡ししてもらえない場合があるため注意しましょう。
引き渡しおよび決済までに必ず資金調達の目途をつけておき、もし厳しいようであれば諸費用ローンといった資金確保の方法もあります。
必ず事前に準備しましょう。
注文住宅の初期費用の相場は？
初期費用は主に手付金や印紙代金などが挙げられるでしょう。
印紙代金については前述のように数万円が目安ですが、手付金についてはケースによって異なります。
目安は売買代金の10％以下ですが、10％と5％で大きな違いです。
これら金額の目安は売主の意向や買主の希望によって、都度決められることになるため、明確な基準はありません。
まとめ：注文住宅の費用は建てる人の予算次第
ここまで、注文住宅の費用について解説してきました。
注文住宅の費用は、建てる人の予算によって変わります。
物件代金が上がるほど諸費用も高くなりますので、総予算で資金計画を練ることが重要です。
本記事のまとめは以下のとおりです。
- 注文住宅の諸費用目安は総額の10％前後
- 注文住宅は何でも希望が叶う反面、コスト対策も重要
- 諸費用も含めた資金計画を事前に行い、資金ショートしないよう注意
オートリホームではお客様の希望予算から最高のプランをご提案します。
諸費用についても丁寧にご説明いたしますので、注文住宅建築前の資金計画は、オートリホームへお気軽にご相談ください。
